BLOG

『第2回 健康経営EXPO[春]』展示会レポート

働き方改革が進む昨今、「健康経営」をテーマにした展示会『第2回 健康経営 EXPO[春]』が2023年5月10日~5月12日に東京ビックサイトで開催されました。
エムステージもブース出展をおこなった本展示会で、健康経営におけるサービスの動向を取材しました。

■『第2回 健康経営 EXPO[春]』とは
「働き方改革」「人材確保」などの観点から、各企業がますます「健康経営」の導入に力を入れています。そうした中、総務・人事・経理Weekの来場者より、「あらゆる健康経営サービスを一堂に比較検討できる場が欲しい」という要望を受け、2022年より開催いたしました。健康管理システムや健康支援アプリ、産業医サービス、メンタルヘルスケア等といった製品が出展し、人事、総務、経営者といった方々が来場します。

――「健康経営」への注目度が伺える、多くの来場者

東京ビックサイトで3日間開催された本展示会は、「総務・人事・経営 Week」をテーマに、9つの専門展で構成されています。「働き方改革」「会計・税務」「HR」など、それぞれのカテゴリで多くのブースが出展される中、「健康経営」のゾーンも多くの来場者で賑わっていました。

「健康経営」とは、従業員の健康管理を経営的な視点で「投資」という考えで捉え、戦略的に実践し「投資」に対しての効果「リターン」をしっかりと分析し評価していく考え方です。
健康経営では、従業員への効果として「健康の保持・増進」「疾病予防」「モチベーションの向上」や「職場環境の活性化」などがあげられます。その結果、企業への効果としては「業績への貢献」「生産性の向上」「優秀な人材の獲得」「人材の定着率向上や離職防止」などがあります。
少子高齢化社会やコロナ禍に直面するようになり、企業における重要性は年々増しつつあります。

――進むDX化 「アプリ」や「WEB」がポイントに

「健康経営」のゾーンで特に多く目にしたのが「アプリ」や「WEB」の文字です。独自の面談システムや、健康相談プラットフォーム、ストレスチェックアプリなど、健康経営に関わる業務をオンラインで完結させるサービスが目立ちました。そのような中、システムの開発力を強みとしてアピールするブースも見受けられました。
企業において、「健康経営」の担当となるのは人事や労務担当者の場合がほとんどです。日々の多忙な業務のなかで、より本質的な健康経営を実現するため、簡単な操作や、ひとつのツールで完結できるようなサービスが求められているのではないでしょうか。

社員向けのアプリなどは、ユーザーの利用のしやすさや馴染みやすさを意識しているものが多く、より気軽に相談しやすい仕組み作りの構築や、自身の健康意識の向上に寄与するサービスが多くみられました。

――産業医の提供や有資格の専任スタッフによるサポートのみにとどまらない、エムステージの『産業保健トータルサポート』

全国7拠点のネットワークで、その事業場にマッチした産業医を紹介するエムステージの『産業保健トータルサポート』は、有資格の専任スタッフによるサポート体制を提供しています。また、産業保健業務管理クラウド『M CONNET』の無償提供もおこなっています。
『M CONNET』は、各事業場の業務管理をシステムで一元化し、担当者の業務負担を軽減することが可能になります。その他、ストレスチェックや研修プログラムなど、その企業に合わせた本質的な健康経営を総合的にサポートするのがエムステージの『産業保健トータルサポート』です。

また、メンタルヘルス不調が原因で休職した社員に対し、独自のシステムを用いて復職支援をおこなうサービス『オンラインリワーク支援』の展開も2023年4月からスタートしています。近年、コロナ禍による不安定な社会情勢やテレワーク定着などによる生活環境の変化により、メンタルヘルス不調による休職者は増加を続けています。このような状況の中、グループ会社である株式会社リウェルとの連携により、休復職過程の中でそれぞれの対象者に応じたプログラムを提供します。

『オンラインリワーク支援』を活用することで、休職者は生活リズムの記録や変遷の把握、プログラム受講、専任担当者のサポートなど、再発を防止するための支援を受けることが可能になります。企業担当者は、休職者の情報管理や状況の把握、メッセージ機能を用いたコミュニケーションなどが一つのシステムを使用することで可能になります。
展示会においても多くの方が興味を示し、改めてこのようなサービスへのニーズが高まっているということを感じることができました。

企業による「健康経営」への取組みは、今後さらに加速し、サービスのシステム化や多様化が進むことが予想されます。
『すべての「働く」と「組織」を健康にいきいきと』エムステージも、そんな社会の流れと企業のニーズにマッチしたサービスを常に提供していきます。